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分野グループ・研究チームの紹介(食料)

食料6 小池研究チーム

生物多様性の保全に配慮した陸域生態系における持続的な自然資源管理に関する研究

代表者について

氏名 小池 伸介  
所属研究機関 農学研究院
部門 自然環境保全学部門
役職 准教授
URL http://web.tuat.ac.jp/~leco/conservation/

外国人研究者について

氏名 天野 達也
所属研究機関 ケンブリッジ大学 (英国)
部門 Department of Zoology
役職 カレッジ リサーチ アソシエイツ
URL https://www.zoo.cam.ac.uk/directory/tatsuya-a…

氏名 Andreas Zedrosser
所属研究機関 東南ノルウェー大学 (ノルウェー)
部門 Department of Environmental and Health Studies
役職 准教授
URL https://www.usn.no/forskning/hva-forsker-vi-p…

氏名 岩村 拓哉
所属研究機関 テルアビブ大学 (イスラエル)
部門 Department of Zoology
役職 助教
URL https://iwamuralab.weebly.com/

研究者一覧

赤坂 宗光(農学研究院・准教授)、岩井 紀子(グローバルイノベーション研究院テニュアトラック推進機構・テニュアトラック特任准教授

研究概要

近年、生物多様性の保全と自然資源の持続的な利用は、世界が直面する地球規模の課題となっている。特に、生物多様性の危機は、根本的かつ広範な対策の強化が求められている。しかしながら、生物多様性の喪失は地球規模でも国内でも、減速しつつあるというよりはむしろ加速しつつあるのが現状である。生物多様性の保全のためには、幅広い時空間スケールおよび様々な研究分野を横断的に取り扱う学問分野が求められている。

本研究チームでは、主に3つのフィールド(森林生態系、草地生態系、淡水圏生態系)を対象に、主な生物多様性および持続的な自然資源管理の喪失に大きく影響する課題を抽出し、その解決に向けた調査・研究を目指し、各フィールドで社会的な制約(人口減少などによる人間社会側の要因、保全に関わる資源の制約)が生物多様性に及ぼす課題を抽出し、その実態の影響評価を行うとともに、今後の適切な生態系の管理に向けた対策の提案の発信を行う。

研究目的

本研究チームは森林生態系、草地生態系および淡水圏生態系を含む陸域生態系を対象に、生物多様性の保全および、生物多様性の保全に配慮した持続的な自然資源管理に関する基礎的・応用的研究を推進することを目指し、各生態系において、多様な生物の生態を生態学的手法により解析するとともに、生物間相互作用系、生物多様性の維持機構、人間活動が生物多様性に与える影響などのメカニズムを明らかにすることで、健全な陸域生態系の維持とそこでの生物多様性保全への貢献することを目的とする。

 具体的には、各生態系において、多様な生物の生態を生態学的手法により解析するとともに、生物間相互作用系、生物多様性の維持機構、人間活動が生物多様性に与える影響などのメカニズムを明らかにする。そのうえで、生物多様性および持続的な自然資源管理の喪失に大きく影響する課題を抽出し、その解決に向けた調査・研究を推進する。特に、社会的な制約(人口減少などによる人間社会側の要因、保全に関わる資源(人・予算)の制約)が生物多様性に及ぼす影響評価を、様々な生態系、生物種群を対象に、その実態を調査するとともに、今後の適切な生物多様性の保全を進める際の課題の抽出を行うとともに、具体的な生態系の管理手法の検討を行うとともに、成果を公表することで、健全な陸域生態系の維持とそこでの生物多様性保全への貢献を目指す。

研究計画

本研究チームでは、主に3つのフィールド(森林生態系、草地生態系、淡水圏生態系)を対象に、調査を実施する。各フィールドで社会的な制約(人口減少などによる人間社会側の要因、保全に関わる資源(人・予算)の制約)が生物多様性に及ぼす課題を抽出し、その実態の影響評価を行うとともに、今後の適切な生態系の管理に向けた対策の提案の発信を行う。

1) 狩猟者の減少、温暖化等で個体数が増加しているニホンジカが生態系に与える直接的、間接的影響を様々な生物種群を対象にその実態を明らかにするとともに、人間活動の低下に伴い分布域が拡大しているツキノワグマが人間社会に与える影響や彼らの生態の変化を明らかにすることで、大型哺乳類の保護管理とともに、生息地として森林生態系の管理と保全に向けた方策の提案を行う。

2) 1次生産者の減少や人為的管理の低下等により増加している農用地の放棄が生物多様性に与える影響をとその実態を明らかにするとともに、今後の草地生態系の生物多様性保全の効果的な推進に向けた方策の提案を行う。

3) 社会環境の変化が変化することで、今後は生態系の保全や管理に関わる予算や人員の縮小が想定される。そのため、効率的な生態系の保全手法の開発が望まれる。そこで、マクロスケールでの保護区の設定手法の開発や保護区による生物多様性保全の有効性評価と改善すべき社会特性を推定する枠組みの構築を行う。

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